速達・書留・特定記録の料金と選び方

料金は基本料金に加算額を足して決まる

速達や書留は、それだけで料金が決まる郵便の種類ではなく、ふつうの手紙やはがきに付け足すオプションです。そのため払う額は、まず郵便物そのものの基本料金を出し、そこに選んだオプションの加算額を足した合計になります。いちばんよく使う定形郵便物は長さ14〜23.5cm、幅9〜12cm、厚さ1cmまで、50gまでの封書で、基本料金は110円です。手紙・はがき・定形外郵便の基本料金は、郵便料金表にまとめています。

はがきにもオプションは付けられます。速達・書留・特定記録の加算料金は、手紙（定形・定形外）とはがきで同じです。つまり、封書とはがきで違ってくるのは基本料金の部分だけで、85円のはがきを速達にしても、加算額は封書のときと変わりません。下の表は、よく使う4つのオプションの加算額と、定形郵便物またははがきに付けたときの合計です。なお、郵便料金はすべて税込価格です。

速達の加算額だけは重さによって3段階に分かれていますが、定形郵便物とはがきはどれもいちばん軽い区分に入るので、表のとおり300円です。速達の加算額が上がるのは、重い定形外郵便物だけです。定形外郵便物は大きさで規格内と規格外に分かれ、それぞれ重さの区分ごとに基本料金が決まっていて、速達の加算額もこの区分に合わせて変わります。基本料金が規格内で320円まで、規格外で450円までの区分なら、加算額は300円です。その上の2つの区分では400円、規格外のいちばん重い2つの区分では690円になります。たとえば基本料金が510円になる重さの規格内の郵便物を速達にすると、合計は910円です。自分の郵便物がどの区分になるかは、定形外郵便の料金とサイズの表で重さから確かめられます。

速達：急ぐ郵便物と封筒の赤い線

速達は、郵便物を急いで届けるためのオプションです。普通郵便との違いがはっきり出るのは週末です。土曜日・日曜日・休日は普通郵便物の配達を原則として休止しています（1月1日を除きます）。速達、書留、レターパックなどは土曜日・日曜日・休日も配達します。金曜日に出した書類を週明けの締め切りまでに届けたいときなどは、週末のあいだも配達が止まらないことが、速達を選ぶ大きな理由になります。

封筒の準備として必要なのは、赤い線を引くことです。速達にするときは、縦長の郵便物なら表面の右上部に、横長の郵便物なら右側部に赤い線を引き、郵便窓口に出すかポストに投かんします。線を引く位置は封筒の向きで変わるので、宛名を縦長・横長のどちらで書いたかに合わせて決めます。長3封筒を縦長に使って宛名を書いたなら右上、横長に使ったなら右の端というわけです。

ポストに投かんするときは窓口で料金を払えないので、基本料金と速達の加算額を合わせた分の切手を自分で貼っておきます。定形郵便物なら410円分なので、110円切手1枚と、300円分の切手を貼ればちょうどになります。1通に貼る切手の枚数に制限はありません。手元にある切手を何枚組み合わせてもかまいません。重さに自信がない定形外郵便物は、窓口に出せば重さを確かめたうえで料金を払えるので、そのほうが確実です。

書留と特定記録の違い：記録・補償・受け取り方

速達が届く早さのためのオプションなのに対して、書留と特定記録は郵便物の記録を残すためのオプションです。ただし、何を記録するか、なくなったときに補償があるか、相手がどう受け取るかはそれぞれ違います。加算額の安さだけで選ぶと、いざというときに補償がなかったということになりかねないので、違いを確かめてから選びます。

加算額がいちばん安い特定記録（210円）は、郵便局が郵便物を受け取ったこと、つまり引受けを記録するサービスです。配達は受取人の郵便受けに入れる形で行われ、損害賠償はありません。もうひとつ気をつけたいのは週末の扱いです。特定記録は土曜日・日曜日・休日の配達を行いません（速達とした場合などを除きます）。

簡易書留（350円）は、引受けと配達の2つを記録する書留です。記録はこの2点に絞られていますが、郵便物がなくなったり壊れたりしたときには損害賠償があります。賠償を求められる額（損害要償額）には上限があり、一般書留の基本の額より低く決まっているので、高価なものを送るには向きません。

一般書留（480円）は、補償を厚くした書留です。この加算額で補償される損害要償額には限度がありますが、それより高いものを送るときは、申し出た額に応じて料金を足すことで、一定の上限まで補償を引き上げられます。また、配達したことを証明する配達証明（350円）、どんな文書を出したかを証明する内容証明（480円）、受け取れる人を限る本人限定受取（270円）は、一般書留にした郵便物にしか付けられません。たとえば一般書留に配達証明を付けると、加算額は合わせて830円になり、これを基本料金に足します。

内容証明は手紙に限られ、加算額は文書の謄本が1枚の場合の料金なので、枚数が増えるとその分が加算されます。本人限定受取は個人1人あての郵便物に限られ、受け取り方に条件が付きます。本人限定受取郵便は、郵便物に書かれた名あて人または差出人が指定した代人1人に限って郵便物を渡すサービスで、受け取るときに本人確認書類が必要です。基本型・特例型・特定事項伝達型の3種類があります。現金を送るときは現金書留を使い、現金は専用の現金封筒に入れます。加算額の480円は損害要償額が一定の額までの場合の料金で、送る金額がそれを超えると額に応じて加算されます。

出し方も速達とは違います。書留と特定記録は、郵便局に備え付けの「書留・特定記録郵便物等差出票」に記入して窓口に出します。ポストに投かんできる速達と違って郵便局へ持っていく必要があるので、窓口が開いている時間に出しに行けるかどうかも考えておきます。

どれを選べばよいか

迷ったときは、「急ぐかどうか」と「なくなったら困るかどうか」の2つで考えると決めやすくなります。急ぐだけなら速達、送った記録を残せれば十分なら特定記録、中身に価値があって補償もほしいなら書留、というのが基本の分け方です。2つを組み合わせることもでき、その場合は加算額をどちらも基本料金に足します。

役所や会社に出す申込書や届出のように、期限までに送ったことを記録に残しておきたい書類には、特定記録が手ごろです。定形郵便物なら合計は320円で、相手は郵便受けで受け取れるので、受け取る側の手間も増えません。締め切りが迫っているなら速達も付けると、特定記録でも週末に配達されるようになり、加算額は合わせて510円です。

再発行に手間のかかる証明書や金券のように、なくなると困るものは簡易書留にすると、配達まで記録が残り、補償も付きます。定形郵便物での合計は460円です。補償額が簡易書留の上限を超える高価なものや、配達証明・内容証明を付けたい郵便物は一般書留にします。一般書留だけなら、定形郵便物の合計は590円です。配達証明を付けるとさらに350円、内容証明なら480円以上、補償額を引き上げるとその分の料金が加わります。急ぐうえに補償もほしいなら速達と簡易書留を組み合わせ、加算額は合わせて650円です。

書類が多くて封筒が厚くなると、定形郵便物には収まらず、基本料金そのものが定形外の料金に上がります。封筒の大きさと中身から基本料金と貼る切手の組み合わせを出すには、封筒の切手代が使えます。オプションの加算額はそこに足すだけなので、合計もすぐに出せます。

封筒に宛名を印刷する

このページのボタンを押すと、OpenLabelMakerのエディターが長形3号（長3）の封筒の大きさで開き、ソフトを入れなくてもブラウザーから宛名を封筒に直接印刷できます。日本語のページから開いた封筒には宛名の枠と郵便番号の仮の文字が入っていて、郵便番号は「〒」を付けない全角数字の形にしてあります。これは、パソコンで宛名を印字するときは郵便番号の前に「〒」などを付けないという日本郵便の決まりに合わせたものです。数字の大きさや宛名との間隔などの細かい決まりは、封筒の書き方で説明しています。

速達で出す封筒なら、エディターで線を追加して色を赤にすれば、宛名と一緒に赤い線も印刷できます。位置は手で引くときと同じで、縦長に使うなら表面の右上部、横長なら右側部です。ただし文字は横書きで、縦書きの宛名は自動では作れないので、縦書きにしたいときは1行に1文字ずつ並べて自分で組むことになります。また、エディターのメニューやボタンは英語表示です。

申込書などを何十通も送るときは、Excelなどの住所録を読み込んで、1通ずつ宛名を変えて印刷する差し込み印刷も使えます。差し込み印刷には無料アカウントが必要で、無料では月5回まで、Proなら回数の制限はありません。印刷は多くの家庭用プリンターでできますが、封筒の通り方はプリンターによって違うので、最初に1枚試してから続けると安心です。